スポーツ科学で国際競技力向上を支援

初回の「学術連合の窓」には、国立スポーツ科学センター統括研究部長の川原貴先生にご登場いただいた。先生は、牛乳乳製品健康科学会議の幹事で、生活習慣病予防部門の委員をされている。先のロンドンオリンピックでは日本は過去最多38個のメダルを獲得。その好成績に国立スポーツ科学センター（JISS）の存在が大きく寄与したといわれる。センターの役割やアスリートのサポート体制についてお話しいただいた。

－今回はその反省で、ジュニアの育成にも力が入るように？

川原：トップのデータを活用したり、一緒にここで練習していますから、多分ジュニアの育成も徐々に効果が出てきている。ナショナルトレーニングセンターができたのが2008年。北京の前はまだなかった。その要素もあるかもしれない。

外国はみんなトレーニングセンターがあって、なおかつ地域にもトレーニング拠点がある。そこでジュニアを育成している。日本にはそのシステムができていない。その割には頑張っている。ハードや仕組みができていないのになぜこんなに頑張っているかというと、企業や学校が支えていたわけです。

学校体育は世界的にみてもよくやっている。中国はオリンピックのためにスポーツをしている。子供たち皆のスポーツはぜんぜんやってきていない。
日本はそこはよくやっていて、部活に半分くらいの子供が参加している。ところが世界で戦うといった場合、話は別です。世界と戦うには拠点を据えないとだめだし、ジュニアの育成ができていないとこれ以上は難しいと思います。

－選抜された選手は基本的にはここを拠点としてトレーニングを？

川原：それは少数派です。所属チームがあるので普段はそこで練習する。ナショナルチームの合宿がある時にここに来る。
当センターの役割は、日本オリンピック委員会・競技団体・大学・国内外のスポーツ研究機関と連携し、日本の国際競技力向上への支援を行うことです。そのため6つの事業を行っています（図1）。

トレーニングだけだったら全国どこでもできる。ここはクリニックがあり、リハビリ機能があり、栄養士がいて栄養相談ができ、レストランもあり、トレーニング施設があって専門の指導員がいる。
さらに情報技術者がいて、パソコンのネットワーク環境を整備したり、映像の技術者は映像をデータベース化している。そういったITのシステム開発をする人もいます。

クリニックで言うと、内科、整形外科、リハビリテーションはフルタイムの職員がいます。それ以外に歯科が週4回外から来ます。他に眼科、耳鼻科、皮膚科、婦人科、心療内科、心理カウンセリングと栄養カウンセリングがある。MRIが2台、CTが1台、超音波、高酸素治療機とか、かなりの機器がある。

特に威力を発揮しているのがMRI。一般の医療レベルでは運動しなければ自然と治るといった痛みやケガでも、スポーツ選手はそういうわけにはいかないので、すぐMRIで調べる。
病院だと予約して、診てもらって、結果が出るまで2～3週間かかってしまう。ここではすぐ出ます。肉ばなれなどは治癒経過のデータがあってフォローできる。
スポーツ選手にとって大事なデータがすぐとれる。トレーニング施設と研究施設が一体となって、競技ごとにいま何が課題で、それを解決するためにはどうしたらいいか、チームをつくってやっています。