日本の飲用牛乳類の生産量は、1994年をピークに減少傾向にあります［図2-6］。
1949年の年間生産量は9万tでしたが、東京オリンピックが開催された1964年には157万tに急増しました。
急増の主な要因は、学校給食用牛乳の供給制度が始まり、種類別「牛乳」が全国の小・中学校などに届けられるようになったためです。
その後、1L紙容器牛乳などの発売、スーパーマーケット、コンビニエンスストアなどでの販売が始まり、1981年に初めて400万tを超えました。
また、酪農家や乳業メーカーなどの努力により、衛生面や乳固形分面で向上し、また店舗の品ぞろえの変化などによって、種類別「牛乳」でも乳固形分の多いものや生乳の産地限定商品が販売されるようになりました。その結果、1994年には家庭配達の復活もあり、飲用牛乳類の生産量は初めて500万tを超えました。
しかし、少子高齢化社会に入り、全国の小・中学校など学校給食の対象児童・生徒の数は、1985年の1,709万人から2014年には1,035万人と1985年対比で60.5％に減少。学校給食用牛乳は、1985年の60.9万tから2014年には35.6万tとなり、この30年間に40％以上も減少しています。
また、ペットボトル清涼飲料などの飲用増加も、最近の牛乳消費減少の一因となっています。